日本農産工業株式会社

日本農産工業は国産の畜産物・水産物の生産に欠かせない配合飼料の製造・販売を行う畜産飼料事業および水産飼料事業を主軸に、「ヨード卵・光」に代表される食品事業や馬用飼料やペットフードを取り扱うライフテック事業など、「食と暮らし」にかかわる幅広い分野で事業展開をしています。

〈 先輩社員メッセージ 〉清水 順也

ヨード卵部 首都圏営業所

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採用担当者のメッセージ

「食といのちの未来をひらく」この言葉は私達、日本農産工業の企業メッセージです。
この言葉には、人々に安全安心な食生活を届けたいという、熱い思いが込められています。当社は1931年の創業以来食品・飼料業界のリーディングカンパニーとして走り続けてきました。「ヨード卵・光」をはじめとする革新的製品及び配合飼料製造技術で、人々の食生活はもちろん、鶏・豚・牛、養殖魚やペットの食生活も豊かにしてきたと自負しています。今私達の食品・飼料業界は、業界再編等様々な問題により、激動の時代を迎えています。けれどもそれは見方を変えれば、最大のチャンスかもしれません。そんな激動期だからこそ自ら学んで挑戦する気持ちや、常識に囚われない柔軟な発想力を持った若い力が必要です。「食といのち」というテーマのもと、一緒に戦ってくれる仲間を募集します!

事業内容 日本農産工業は国産の畜産物・水産物の生産に欠かせない配合飼料の製造・販売を行う畜産飼料事業および水産飼料事業を主軸に、「ヨード卵・光」に代表される食品事業や馬用飼料やペットフードを取り扱うライフテック事業など、「食と暮らし」にかかわる幅広い分野で事業展開をしています。
創立年月日 1931年8月6日
資本金 74億円
従業員数 928名(連結 2016年3月末日現在)
売上高 1,435億円(連結 2016年3月期)
代表者 代表取締役社長 山﨑 裕史
事業所 ■本社
神奈川県横浜市西区みなとみらい ランドマークタワー
■研究所
茨城県つくば市 (畜産技術センター)
静岡県袋井市 (水産技術センター)
■支店・営業所
北海道、青森県、宮城県、神奈川県、静岡県、愛知県、大阪府、岡山県、愛媛県、福岡県、大分県、鹿児島県
■自社工場
宮城県、愛知県、岡山県、鹿児島県
(2017年1月現在)
連絡先 〒220-8146
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1 ランドマークタワー46F
総務人事部 採用担当
TEL:045-224-3700
Email: saiyo@nosan.co.jp
職種 総合職採用。入社後の面談や適性を考慮し、配属となります。
(例)
・営業: 畜水産配合飼料、ヨード卵・光、ペットフード、馬用飼料等
・工場管理: 製造・生産管理、品質管理
・管理・企画: 総務、人事、経理・財務、広報、情報処理
・研究開発: 各分野の研究・製品開発
給与 (2016年4月基本給実績)
修士卒 218,300円
大学卒 207,300円
諸手当 通勤手当、家族手当、住宅手当、時間外勤務手当、資格手当など
昇給 年1回(4月)
賞与 年2回(7月・12月)
*そのほか業績に連動して支給 (年1回 7月)*
勤務地 本社(神奈川県横浜市西区みなとみらい ランドマークタワー)、 支店、工場、営業所(北海道、青森県、宮城県、静岡県、愛知県、大阪府、岡山県、愛媛県、福岡県、鹿児島県)、 畜産技術センター(茨城県つくば市)、水産技術センター(静岡県袋井市)
勤務時間 原則 8:30~17:30(休憩1時間)
一部 8:00~17:00(休憩1時間)
休日休暇 完全週休二日制(土・日)、祝日、年末年始、夏季休暇、メーデー、年次有給休暇(入社2ヶ月後10日、最大20日)、年間休日125日(2016年実績)
保険 各種社会保険完備(健康、厚生年金、雇用、労災)
募集対象 文系大学院生 文系学部生 理系大学院生 理系学部生
募集学部学科 全学部・全学科
募集人数 15名程度
採用フロー エントリー(マイナビ)

【会社説明会】※任意参加
1回 1時間30分のプログラムです。
東京・横浜・名古屋・大阪・博多で開催いたします!

エントリーシートご提出
ご提出方法は2通り
1.説明会会場に持参いただき、採用担当へ手渡しでご提出
2.郵送でご提出
郵送提出の際の封筒に指定はありませんが、説明会会場にて、切手不要の封筒もご用意していますのでご活用ください。

個人面接(2回)・適性検査→最終面接→内定
※会社説明会(学部不問)への参加は必須ではありませんが、NOSANの社員と会える数少ないチャンスです。ぜひ奮ってご参加ください。
選考方法 エントリーシート、面接試験、適性検査等の総合的な評価
募集・採用状況 【過去3年間の新卒採用者数】
2014年:大卒8名 うち離職者0名
2015年:大卒6名 うち離職者0名
2016年:大卒14名 うち離職者0名
職業能力開発 研修制度  新入社員研修、若手社員研修、中堅社員研修
新任管理職研修、通信教育制度等
その他事業部毎に資格取得の為の研修等があります。
雇用管理 平均有給休暇取得日数 8.4日 (2015年度実績)
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